アイルランド・ワーキングホリデーでキャリアアップ！？外資系企業やスタートアップで新しいチャレンジをしたい方へ！
/)
日本語での情報源の少ないアイルランド・ワーキングホリデー。今回は、ワーキングホリデーの穴場の渡航先として、アイルランド・ワーキングホリデーについてご紹介したいと思います。
アイルランド・ワーキングホリデーの応募は年2回。YMS落選者の再チャレにもおすすめ！
日本ではあまり人気のない（？）アイルランド・ワーキングホリデーですが、その人気のなさの理由は、「日本語の情報源が少ないこと」にあります。ワーキングホリデーというと、イギリスやカナダ、オーストラリア、そしてニュージーランドといったイメージが未だに強く、周囲のワーホリ経験者の先輩からの体験談も、それらの国々のものが殆どです。そんな中、あえてアイルランド・ワーキングホリデーを決断をすることは、非常に勇気の要ることです。
そんなアイルランド・ワーキングホリデーですが、実は年2回募集が募集が行われています（2016年時点）。応募の日程が他国のワーキングホリデーと重ならないため、イギリスのワーキングホリデー（YMS）に落選した後にアイルランド・ワーキングホリデーを検討するなど、フレキシブルに計画を立てることができます。応募の詳細については、アイルランド大使館のウェブサイトをご確認ください。日本人渡航者の少ない今だからこそ、アイルランド・ワーキングホリデーには大きな可能性がありそうです。
ダブリンに欧州拠点を置く外資系企業が増加。アイルランド・ワーキングホリデーで求人を見つけやすいかも。
日本ではあまり知られていないことですが、近年、ロンドンではなくダブリンに欧州拠点（所謂リージョナル・ヘッドクォーター）を置く外資系企業が増加しています。背景としては、アイルランドの税金の安さ（法人税率12.5%）、それに加えイギリスの税率・人件費・賃料等が高いことも影響しているようです。特に、米系企業ではこの傾向が顕著で、Google、Facebook、Paypal、最近ではAirbnbなどインターネット関連企業を中心として、多くの米系企業がダブリンに欧州拠点を置いています。
これらの企業の中でも古株であるGoogleとPaypalは、ダブリンに欧州拠点を置くことで、欧州マーケットへの進出に成功しただけでなく、欧州の不況時に大量の雇用機会を創出し、アイルランド経済に大きく貢献したとされています。このような状況を受け、国内での失業率改善の施策の一つとして、アイルランド政府も米国企業の誘致に積極的な姿勢を示すようになっています。
アイルランド発祥のスタートアップも近年増加傾向にあります。アイルランドのスタートアップリストを是非ご確認いただければと思いますが、それはそれはもう、日本では全く知名度のないスタートアップばかりです。日本での知名度が低い企業だからこそ、これから日本市場への参入をめざす企業も多数ありそうです。以下のウェブサイトも情報収集に役立ちます。
これらの外資系企業・スタートアップの特徴として、中東・欧州各国・さらにはアジア各国の担当者をダブリンを拠点として雇用していることです。具体的には、一番多く求人が見られるのが翻訳関連の業務（TranslationやLocalization、Language specialistなどといった表記をされることが多いです）ですが、中には事業開発やマーケティング関連の求人も見られます。こうした求人を見つけ、まずはインターンシップでの採用を目標にすることで、アイルランド・ワーキングホリデーならではの貴重な経験が積めるかもしれません。
[参考記事]